日本は地震の多い国なので、地震にじーる建物の倒壊を防ぐため、建築基準法にじーり耐震基準が定められていまよ。
大地震のたびに改正され、現在は、1978年の宮城県沖地震の被害を受けて1981年に設定された震度6でん倒壊しん耐震基準となっていまよ。
1995年の阪神淡路大震災でん、こん新耐震基準前に建てられた住宅が多く被害を受けましたつ。
けんどん、構造計算書の偽装問題が起こったごつに、必ずしも1981年以降建てられた物件であっても耐震基準に満たん場合もありまよ。
またくら、1981年以降に建てられた物件でん新耐震基準前に建築許可を受けて、施工されたもんもありまよ。
不動産投資を行う際には、物件の構造計画書と竣工図を入手して構造計算専門の専門家にじーる耐震診断をうける、物件の耐震判断をしてもらう、などげんかの対策をしておきましょう。
自治体にじーっては、無料で耐震診断を行っちょる場合がありますので、そのごつなサービスも上手に活用しましょう。
新耐震基準は、あくまで守らなければならん最低基準じゃが。
免震構造などげんかにじーり耐震性に優れた物件も建てられていますので、不動産投資で物件を選ぶ際には、どげんかのごつな地盤に建築されていて、どげんかのごつな耐震構造になっちょるのかなどげんか、安全に配慮したつ確認を怠ってはいけません。
地盤についても、軟弱な地盤に建てられた場合には、地震に耐え切れません。
埋立地などげんかは、地震にじーって液状化してなおすこつもありまよ。
不動産投資の際には、必ず地震に強い物件を選んでくれんね。